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専門サイトから注目の記事を配信2023/10/04 更新 | ニュース一覧
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2023/10/04
9月下旬でも熱中症、1週間に763人救急搬送…前年同期比1・4倍で過去最多
9月下旬でも熱中症、1週間に763人救急搬送…前年同期比1・4倍で過去最多(医療ニュース)
総務省消防庁は3日、全国で9月25日~10月1日の1週間に熱中症で救急搬送された人は763人(速報値)だったと発表した。前年同期比1・4倍で、この期間では統計を取り始めた2008年以降で最も多く、厳しい残暑が影響したとみられる。搬送者のうち死者は1人(前週比1人減)、重症者は4人(同14人減)だった。
都道府県別では、愛知県の54人(前年同期比1・4倍)が最多。滋賀県では28日に運動会を実施した彦根市の小学校で児童30人が搬送されたことなどが影響して、36人(同9・0倍)となった。年齢別では、高齢者が345人と、全体の45・2%を占めた。[全文を読む] -
2023/10/03
ノーベル生理学・医学賞にカリコ氏ら…mRNA研究で新型コロナワクチン開発に貢献
ノーベル生理学・医学賞にカリコ氏ら…mRNA研究で新型コロナワクチン開発に貢献(医療ニュース)
スウェーデンのカロリンスカ研究所は2日、2023年のノーベル生理学・医学賞を「メッセンジャーRNA」(mRNA)ワクチンの基盤技術を開発した米ペンシルベニア大のカタリン・カリコ特任教授(68)と同大のドリュー・ワイスマン教授(64)に贈ると発表した。新型コロナウイルス禍で普及したmRNAワクチンで、多くの人命が救われたことが評価された。
mRNAをワクチンや難病の治療薬として応用しようとする研究は約30年前からあったが、mRNAを人体に投与すると免疫が攻撃して強い炎症が起きるため、安全性で難点があった。これを解決したのがカリコ氏とワイスマン氏で、2人がペンシルベニア大で研究していた2005年、mRNAの一部の化学物質(ウリジン)を別の化学物質(シュードウリジン)に置き換えると、免疫の攻撃が抑えられることを発見した。
この研究がmRNAを医薬品化する最初の足がかりとなって独製薬企業ビオンテックや米モデルナなどのバイオ企業が注目し、がんやインフルエンザなどに対するmRNAを使った次世代の創薬研究が盛んになった。
20年初頭、新型コロナの感染が世界に拡大すると、米ファイザー、モデルナがmRNAワクチンの開発を進め、同年12月に世界で初めて実用化した。
授賞式は、アルフレッド・ノーベルの命日にあたる12月10日にストックホルムで開かれる。
mRNA 細胞が合成するたんぱく質の設計図にあたる分子。塩基という4種類の化合物がひものように連なった構造で、たんぱく質の組み立てに必要な情報を細胞内の小器官に運ぶ伝令役(メッセンジャー)を果たす。[全文を読む] -
2023/10/02
コロナ定点報告で感染者3週連続減少、全都道府県で前週下回る…厚労省「ピーク超えた可能性」
コロナ定点報告で感染者3週連続減少、全都道府県で前週下回る…厚労省「ピーク超えた可能性」(医療ニュース)
新型コロナウイルスの感染状況について、厚生労働省は29日、全国約5000か所の定点医療機関から18~24日の1週間に報告された感染者数が、1医療機関あたり11・01人だったと発表した。前週の0・63倍で、3週連続で減少した。全都道府県で前週を下回り、厚労省感染症対策課は「今夏の感染拡大のピークを越えた可能性がある」との見解を示した。
一方、インフルエンザは、定点1医療機関あたり7・09人で前週(7・03人)から微増。9都県で「注意報」の水準(10人)を超えた。都道府県別で最多は沖縄の22・46人で、千葉の15・14人、愛媛の14・07人が続いた。[全文を読む] -
2023/09/29
欧米の薬が日本で使えない「ドラッグロス」解消へ…厚労省、審査機関を米に開設へ
欧米の薬が日本で使えない「ドラッグロス」解消へ…厚労省、審査機関を米に開設へ(医療ニュース)
厚生労働省は2024年度中に、薬の承認審査を担う「医薬品医療機器総合機構(PMDA)」の海外戦略を強化し、米国に拠点を開設する方針を固めた。現地の創薬ベンチャーに日本での開発を働きかけ、承認申請の相談などに無料で応じる。米食品医薬品局(FDA)とも緊密に連携し、欧米で承認された薬が日本で使えない「ドラッグロス」の解消を目指す。
PMDAは、厚労省所管の独立行政法人で、開設する米国事務所は、首都ワシントンが候補地に挙がっている。日本人職員に現地スタッフを加えて、数人置く予定だ。
米国事務所は、ベンチャーの経営者らが集まる商談会や学会に参加し、英語で情報発信する。日本の魅力として、承認までに必要な臨床試験や手続きに米国と共通点が多いことや、効果が高い薬を迅速に承認する制度が整備されていることなどをPRする。
日本でも薬の承認を得ることを希望する場合、安全性や有効性を確かめる治験の進め方などについて相談に応じる。日本から米国に職員を派遣したり、オンラインで対応したりする。
厚労省は24年度予算の概算要求に6600万円の関連予算を盛り込んだ。
厚労省などによると、近年、欧米で承認されていても日本では承認されていない薬は増えている。欧米で16~20年に承認されたものでは、がんや難病などの分野で86品目(今年3月時点)に上り、このうちベンチャーの製品が56%(48品目)を占めている。
創薬ベンチャーは、米国や欧州での承認取得にとどまるケースが多い。日本は米中に次ぐ約10兆円の市場規模があるが、進出しない背景として、「言葉の壁」などが指摘されている。厚労省は、米国事務所を拠点に、国として現地企業との関係づくりを進め、日本での医薬品開発を積極的に促していく考えだ。承認申請に至るまで「伴走者」として支援する。
PMDAの海外拠点は24年度中にアジアにも開設することが検討されており、タイ・バンコクが想定されている。
◆医薬品医療機器総合機構(PMDA)= 厚生労働省から委託を受け、医薬品や医療機器、再生医療製品の承認審査などを担う機関。治験の内容や承認申請に関する助言も企業や大[全文を読む] -
2023/09/26
患者がたった1人でも…「超希少疾患」の新薬開発へ東京医科歯科大などプロジェクト始動
患者がたった1人でも…「超希少疾患」の新薬開発へ東京医科歯科大などプロジェクト始動(医療ニュース)
国内の患者がたった1人しかいない場合もある超希少疾患の新薬を開発するプロジェクトを、東京医科歯科大など二つの研究チームが今月、始めた。候補薬を投与する患者は、一つの薬に対して1人となる予定だ。「Nオブ1創薬」と呼ばれる取り組みで、国内では初となる。日本医療研究開発機構(AMED)が研究費を助成する。
希少疾患は世界に6000種類以上あり、国内では、患者数が5万人未満と定義されている。中でも近年、1人~数十人程度のみの超希少疾患が増えている。遺伝子診断の進歩で、従来は原因不明とされた患者でも、病気の原因となる遺伝子変異が判明するようになってきたからだ。
2015年に始まったAMEDの研究事業では、超希少疾患の患者が3000人超、確認されている。神経や免疫の難病など命にかかわるケースも多い。
だが、企業は創薬に及び腰だ。それぞれがまれな変異のため、臨床試験の参加者が1人しか見つからない事態も見込まれ、安全性の確認が難しい。採算性が低いという事情もある。
今回のプロジェクトは、同大を中心としたチームと、名古屋大のチームが進める。AMEDの研究事業などで診断がついた患者から数人を選ぶ。その上で、個々の患者について、病気の原因遺伝子に働きかけ、病気の進行を抑える「核酸医薬」と呼ばれる薬をつくる。
最初の患者の臨床試験は、東京医科歯科大チームが、Nオブ1創薬の実績を持つ米国の医療機関や財団と連携し、今年度中にも米国で行う方式を検討している。患者は安全性が確認できた段階で帰国し、国内で投与を続ける計画だという。
核酸医薬の開発費は1剤あたり1億円程度とされる。AMEDは25年度末までに、両チーム合わせて最大3億2000万円を助成する。AMED創薬事業部は「成功例をつくれば、国がNオブ1創薬を軌道に乗せるために必要な対策の検討材料となる」とする。
竹島泰弘・兵庫医大教授(小児筋疾患)の話 「極めてまれな難病患者の希望となる取り組みで、日本の創薬力の底上げも期待できる。研究の後、次の薬につなげるためには、多額の開発コストを誰が負担するかなどの検討も必要だ」
◆Nオブ1創薬=[全文を読む] -
2023/09/26
アルツハイマー新薬「レカネマブ」、国内製造販売を承認…年内にも保険適用で投与可能に
アルツハイマー新薬「レカネマブ」、国内製造販売を承認…年内にも保険適用で投与可能に(医療ニュース)
厚生労働省は25日、日本の製薬大手エーザイと米製薬企業バイオジェンが開発したアルツハイマー病の新薬「レカネマブ」(商品名レケンビ)について、国内での製造販売を承認したと発表した。病気の原因とみられる物質を脳内から除去し、認知症の進行を抑える効果が認められた初の薬となる。年内にも公的医療保険が適用され、患者への投与が可能になる見通しだ。[全文を読む]
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