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専門サイトから注目の記事を配信2023/06/02 更新 ｜ ニュース一覧

1. 2023/06/02 子宮頸がん「日本では増」…国立がんセンターがワクチン推進求める 子宮頸がん「日本では増」…国立がんセンターがワクチン推進求める（医療ニュース）
   　国立がん研究センターは２日、子宮頸がんが、多くの先進国で減少しているのに、日本では増えているとの報告書を公表する。原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染を防ぐワクチンの接種と検診の推進を国などに求めている。
   
   　国内では２０１９年に約１万１０００人が子宮頸がんと診断された。３０代後半から５０代前半の患者の発生率は、人口１０万人あたり２７人前後で、００年の１８人前後から大幅に増えた。一方、米国やカナダ、韓国など先進諸国は減少傾向にある。
   
   　報告書では、課題として、ＨＰＶワクチンの接種率や検診受診率の低迷を挙げている。日本では、１３年度から小学６年～高校１年生相当の女性を対象に公費接種となったが、接種後の痛みなどの訴えが相次いだため、２１年度まで国が積極的な勧奨を控えた経緯がある。今年度導入された新ワクチンが普及すれば、子宮頸がんの９０％以上の予防が期待できるとしている。未接種の人らは検診が必須とした。[全文を読む]
2. 2023/06/02 SLA抑制にパーキンソン病の薬投与、来年にも最終治験…慶大チーム SLA抑制にパーキンソン病の薬投与、来年にも最終治験…慶大チーム（医療ニュース）
   　慶応大などの研究チームは、全身の筋肉が衰える難病「筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ）」の患者に、パーキンソン病の薬を投与する最終段階の治験を来年にも始めることを明らかにした。少人数を対象にした初期の治験では、病気の進行を遅らせる効果を確認済みだという。研究成果をまとめた論文が２日、米科学誌セル・ステムセルに掲載される。
   
   　治療薬の候補は、パーキンソン病の治療薬として使われている「ロピニロール」。チームは、ＡＬＳ患者の血液からｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を作り、神経細胞に変化させた。１２３２種類の既存薬を試したところ、ロピニロールに治療効果が期待できることがわかった。
   
   　軽症患者約２０人を対象に２０１８年から始めた初期の治験では、１年間服用した患者は、最初の半年は偽薬、その後の半年は薬を服用した患者に比べて、重症になるまでの期間が約６か月半延びた。国際的な症例データベースを使い、ロピニロールを服用していない患者１７６人と比べても、１年間服用した患者の方が病気の進行が遅かった。
   
   　チームによると、ｉＰＳ細胞で新たな薬を見つける「ｉＰＳ創薬」は、実現すれば世界初。岡野栄之・同大教授（生理学）は「世界中の患者が使えるよう早期の承認を目指す」と話す。
   
   　 ＡＬＳに詳しい東邦大の狩野修教授（脳神経内科）の話 「次の治験で効果を最終的に検証する必要があるが、既存の薬を活用し、安全性が確認できたという点で評価できる」
   
   　 ◆筋萎縮性側索硬化症＝ 筋肉を動かす神経細胞が徐々に失われ、筋肉が動かなくなる難病。国内の患者数は約１万人。進行を遅らせる薬はあるが効果は限定的で、根本的な治療法はない。[全文を読む]
3. 2023/05/31 マイナ保険証トラブル6割、別人情報ひもづけの例も…導入の医療機関 マイナ保険証トラブル6割、別人情報ひもづけの例も…導入の医療機関（医療ニュース）
   　マイナンバーカードと一体化した保険証（マイナ保険証）について、全国保険医団体連合会は２９日、マイナ保険証を使える医療機関の６割でシステム上のトラブルを経験したとする調査結果を発表した。別人の医療情報がひもづけられたミスも、少なくとも３７件確認されたとしている。
   
   　調査は、同日までに集まった２４都府県で開業する医師や歯科医２８７４人の回答を分析した。システムを導入していた２３８５人のうち１４２９人（６０％）が、本人の資格確認を巡るトラブルがあった、と回答した。本来は有効なのに、システムでは「無効」と判定されたケースが多かった。
   
   　一方、別人の医療情報がひもづけられたケースは１０都府県で３７件、確認された。本人の情報のほか、氏名や生年月日が異なる別の２人の情報がシステム上で表示されたケースもあった。[全文を読む]
4. 2023/05/31 「はしか」すでに昨年上回る12人感染、訪日客増で拡大の恐れも…ワクチン未接種の子供多く 「はしか」すでに昨年上回る12人感染、訪日客増で拡大の恐れも…ワクチン未接種の子供多く（医療ニュース）
   　極めて感染力の強い「麻疹（はしか）」の国内感染者数が今月２１日現在で１２人（暫定値）と、昨年１年間の感染者数を上回った。訪日外国人客数の回復が感染拡大につながる恐れがあるうえ、コロナ禍の「受診控え」で予防接種を受けていない子供も多く、医師らはワクチン接種を呼びかけている。（渋谷功太郎）
   
   　「免疫を持たない人が感染するとほぼ１００％発症する」。加藤厚生労働相は１６日の定例記者会見で、麻疹流行への警戒感を示し、感染が疑われる場合は公共交通機関の利用を控えることなどを呼びかけた。
   
   　きっかけは、インドから帰国後の４月２７日に感染が確認された茨城県在住の３０歳代男性だった。男性は発熱やせきの症状が表れた後、新幹線で新神戸から東京に移動しており、同じ車両に乗っていた東京都内の男女２人の感染が後に明らかになった。さらにこの男女と接触した５歳未満の子供２人の感染も確認された。
   
   　厚生労働省は、患者が公共の場を移動した結果、感染が広がったとみて事態を重大視。今月１２日、各都道府県などに対し、保健所や医療機関に注意喚起するよう通知した。
   
   　麻疹は２００７、０８年、若者を中心に国内で大流行した。しかし国が０６年度から、公費で賄う定期接種を１歳時と小学校入学前の計２回に増やしたことなどが功を奏し、感染者数は激減。１５年には世界保健機関（ＷＨＯ）から国内に土着ウイルスが存在しない「排除状態」と認定された。
   
   　しかし、海外との人の往来が活発になると、ウイルスの流入リスクは高まる。コロナの水際対策で昨年の感染者は６人にとどまったが、現在は対策緩和で海外客が増加しており、政府や自治体は感染流行に神経をとがらせる。さらに懸念されているのが、ワクチン接種率の低下だ。
   
   　国立感染症研究所の２１年度調査では、国民の抗体保有率は９６・６％。集団免疫の獲得には接種率を９５％以上に保つ必要があるが、国内の１歳時の接種率は２１年度、９３・５％と前年度を５ポイント下回り、１２年ぶりに９５％を割った。小学校入学前の接種率も９３・８％（前年度比０・９ポイント減）と９５％に届かなかった。
   
   　都が今年１月に開いた対策会議では、都内自治体の担当者から「コロナの流[全文を読む]
5. 2023/05/29 国内開発中のコロナワクチン、免疫1年維持…接種間隔を延ばせる可能性 国内開発中のコロナワクチン、免疫1年維持…接種間隔を延ばせる可能性（医療ニュース）
   　国内の新興企業が開発を進める新技術を使った新型コロナウイルスワクチンについて、動物実験で感染を防ぐ中和抗体の量が１年間維持されたと医薬基盤・健康・栄養研究所（大阪）などのチームが発表した。実用化すれば接種間隔を延ばせる可能性がある。論文が国際科学誌に掲載された。
   
   　このワクチンは、米ファイザーや米モデルナが実用化したメッセンジャーＲＮＡワクチンに改良を加えた「レプリコン（自己増殖型）」と呼ばれるタイプだ。
   
   　新興企業ＶＬＰセラピューティクス・ジャパン（東京）が現在、実用化に向けて治験を実施している。新型コロナの変異株に加え、未知の感染症への対応も視野に入れている。
   
   　レプリコンワクチンは有効成分が体内で自己増殖するため、接種量は既存のワクチンの１００分の１から１０分の１ほどで済み、免疫が長く続くとされる。
   
   　チームは、人間と体の構造が似ているカニクイザルにこのワクチンを打ち、中和抗体の量が１年間、十分に保たれていることを確かめた。既存のワクチンでは数か月から半年程度で低下する。チームの山本拓也・同研究所難病・免疫ゲノム研究センター長は「年１回接種で効果があるようなワクチンにしたい」と話す。
   
   　杉浦 亙・国立国際医療研究センター臨床研究センター長（ウイルス学）の話「中和抗体の量が長期間持続することをデータで示せた意義は大きい。安全性を丁寧に確かめ、未知の感染症に対応できるワクチン開発の基盤技術として育てることが重要だ」[全文を読む]
6. 2023/05/29 コロナ感染者、前週の1・35倍…厚労省「緩やかな増加傾向続く」 コロナ感染者、前週の1・35倍…厚労省「緩やかな増加傾向続く」（医療ニュース）
   　新型コロナウイルスの感染状況について、厚生労働省は２６日、全国約５０００か所の定点医療機関から、１５～２１日の１週間に報告された感染者数が１医療機関あたり３・５６人だったと発表した。前週（８～１４日）の２・６３人と比べ１・３５倍となり、厚労省は「緩やかな増加傾向が続いている」としている。
   
   　都道府県別では、沖縄が１医療機関あたり１０・８０人で最も多く、石川が６・３８人、岩手が６・３２人、新潟が６・１１人で続いた。４２都道府県で前週より増加した。報告された感染者数の合計は１万７４８９人だった。
   
   　谷口清州・国立病院機構三重病院長（感染症疫学）は「５類移行に伴って医療機関を受診しない人などが増えていることも考慮すると感染者は確実に増えている。都道府県ごとの数値に注目し、地域の感染対策に役立ててほしい」と話す。
   
   　このほか、厚労省は全国の医療機関から報告された入院患者の総数は２４日午前０時時点で、前週比１１１０人増の５６２２人、うち重症者数は４１人増の１３８人だったと発表した。[全文を読む]